IAS第33号では、次のようなものを「潜在的普通株式」の例としている。（a）負債金融商品または持分金融商品（優先株式を含む。）で普通株式に転換され得るもの。（b）オプションやワラント（c）例えば事業の買収または資産の購入のような契約上の取り決めにより、所定の条件の充足をもって発行されるであろう株式。上記（b）の「オプション」、「ワラント」および同類のものは、金融商品であって、その所有者が普通株式の購人権を有するものを言う。またバｃ）は「条件付株式契約（Contingentshareagreement）」と言われるものであり、そのうち、契約に基づく所定の条件を満たせば、ごくわずかな現金ないしその他の対価により、あるいは、まったくそうした対価を支払うことなく、普通株式が発行されうるものを「条件付発行可能普通株式（Contingentissuableordinaryshares）」という。また、「希薄化（Dilution）」は、転換株式の転換、オプションやワラントの行使、あるいは所定の条件の充足により、１株当たりの利益が減少し、あるいは損失が増加することをいう。逆に、「逆希薄化（Antidilution）」は、1株当たりの利益が増加し、あるいは損失が減少することをいう。